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2009年03月22日(日)に開催される東京マラソンに協賛する大塚製薬が、2009年02月26日(木)、アバターを使ったランナー応援サイト「バーチャル東京マラソン2009」をスタートさせた。
「東京マラソン」
http://www.tokyo42195.org/
2007年は、定員25000人に7万7521人応募で競争率3.1倍
2008年は、定員25000人に13万62人応募で競争率5.2倍
2009年は、定員30000人に22万678人応募で競争率7.3倍
とすでに、走るだけでもプレミアのあるマラソンレースとなっている。
車の走らない東京のコースを市民が走れるのはこの日だけではないだろうか?
できれば、サイクルレースやローラーブレードレースなどもこのコースのエキシビジョンで、やってほしいものだ。シンガポールのように街中でのF1レースもあると、もっとすごいだろうけど…。
そんなプレミアなだけに参加するだけでも大変だけど、出場するとなると結果を出したくなる。
そこで、応援サイトとして「バーチャル東京マラソン2009」が公開となった。
ボクも元ランナーズ(3時間35分 河口湖マラソン)なので、いつかは出たいと思っているので、来年のためを思いこの「バーチャル東京マラソン2009」に参加してみた。
「バーチャル東京マラソン2009」
http://amino-marathon.jp/tokyo2009/sp/
なんだかURLが長いなあ…。これは来年には、tokyo2010/sp/にするためなのか?
なんだか、ウオーリーを探せと、プレイモービルのようなバーチャル東京が現れた。
YouTubeで説明があるので、そこでどんなことが提供されるのかをざっくりと理解する。
お、初めての方へで動画で説明があった。
そう、そう!こういう説明が欲しかったのだ。How it works がわからないからだ。
そこでランナー登録。
しかし、この登録作業がいつもながら、一番メゲル…。
ふむふむ。
お!、きたなやはり! 大塚製薬からの情報メール配信 □希望する
ここにも、いったいどんな情報メールが配信されるのかサンプルがなければ判断できない。
とりあえず、気に入らなければ辞めればいいと思い希望するにチェック。(いつも、これで企業からのSPAMメールに悩まされる日々。辞める方法がわからなくて…)
【利用規約】ここも読む人なんてどこにもいない。大塚製薬というブランドを信用して同意。
(※このネットサービスの利用規約なんて、総務省あたりが松竹梅くらいの3つの利用規約コースを決めてくれて、どれに該当するかくらいの事例を提示できないものなのだろうか?)
そして、仮登録がGmail.comに届くはずだが、なんだか重い。動かない。gmailでニュースを検索してみると、Gmailで「米グーグルがGmail障害の詳細を発表、新基盤ソフトとGmailのバグがデータセンター障害で露呈
」のニュース。日本も影響を受けているのか?
しばらくしてアクセスするとうまくいった。自分をあまりにもグーグル化しすぎるとやはり怖いと思う。
ようやくログイン!
ここではまず、アバターのスタイルを選ぶ。
まずは形からはいるようだ。髪型、ウェア、レアウェア? ???のところは、これからだんだん自分をアップグレードするんだろうなあ…。
アバターのグッズ提供が企業にとっては一番のコストセーブになるから必須だろう。

さて、本日のランニングを記録というけど、はしっていないので0と入力したけど、うけつけられず、100メートル走ったことにした。
ブログパーツも展開されている。
おっと!アニメーションが突然始まった。
自分の入力した数値によって、アニメーションが展開していくようだ。
これは面白い!
まるで、ゲームのゴールシーンの振り返りをみているかのような気分だ。
単なるランニング記録だけで終わらず、すでに東京マラソンのコースに例えて走ることができるというところがユニークだ。
明日から、本当に走ろうという気になった。
その前にランニングシューズを探さねば…。
大塚製薬に興味を抱き、銘柄コードを調べてみると、あれれ存在していない。
未上場会社であった。さらに優良未上場ということで「未上場優良企業大塚製薬の資本関係」というサイトでユニークな資本関係にあるということを初めて知った。これはまたゆっくりと研究するとしよう。
インターネットで、ユーザーは企業の思惑以上に、いろんなことを知ることができるメディアだと思った。
Cyber Buzzのキャンペーン、DAMとも 2回目の記事
1回目はこちら 第一興商 「DAM★とも」初体験!
http://www.clubdam.com/app/damtomo/index.do?type=damtomo&source=index
PPP(ペイパーポスト)と、Cyber Buzzのキャンペーンが、世間では話題になっているようだが、参加している当事者としてはPPPにあまりピンときていない。
今回の場合、イベントに参加し、2本のウェブに記事を自由に書かせてもらって、イベント参加の交通費がこの1000円いただけるというもの。ボクの場合、土曜日の休みの日、鵠沼海岸から、片道940円1時間、かけて参加したので1880円で、880円分交通費は足りなくなる。
時間を費やして、2本記事を書くので、ほかの原稿仕事と比べると、かなりの超赤字である。
それでもIT以外のいろんなことにチャレンジできるというのは、とても楽しいイベントでもある。もちろん、提灯ブログでもないはずだし、自分のブログでそんなこともしたくない。
また、業界内ではないいろんなブロガーとも出会えるのも楽しい。
…ということで、CyberBuzzgとGoogleについては詳しく書くとして…本日、CyberBuzzさんから原稿の催促があった。本日来たメールで本日の15時までにと督促される(笑)。
書けなかった理由は、楽曲がまだアップロードされていないからだ。

しかし、「DAM★とも」で歌った楽曲が、まだサイトにアップロードされていないのだ。歌った楽曲は果たしてどうなったのだろうか?
「DAM★とも」のために、嫌いなIEを使い、テストをしているのだが、反映されていない。
「DAM★とも」のサービスでこんなことが、発生しているのであればとても都合は悪い。著作権を確認するため、替え歌などをチェックするために遅れるのは仕方がない。しかし、担当者の目の前で登録しておいて、反映されないのは問題があると思う。
PPPでは、こんな批判的な記事は書けないはずだが、CyberBuzzは率直に事実を書いていい条件である。
第一興商さんのサイトでもリクエストをしているので、近日、反映されると思う。
カラオケ楽曲のアップロードの記事なのに、アップロードが確認できていないから記事にならない…でも締め切りなので、記事をアップ!
しかし、考えてみればピンオケの人たちって、昼間にいくととても多くなっている。 PCの電源を確保するのに、よくカラオケハウスに行くが、1人でずっと練習している人もいて関心した。 ネット喫茶にはない、広さが昼間は借りられる。DVDとか大画面でネットができると朝昼のアイドルタイムにもっと活用できるのかもしれない。
日本の広告費のグラフを作っていて忙しかったけど、触ってみて驚いた。
なんとこんな投稿ビデオプロモーションが展開されているとは!
TOYOTA iQのスペシャルサイト
http://
Visual Mix Contest
トヨタ のiQが当たる!!! という。
こちらがYouTubeサイト
http://
とにかく、最初わけわからずでもやってみた。
オールFlashサイトの問題点は、インターフェースの理解に苦しむ。
※取り扱いが難しそうなので、体験型説明ビデオつくってみました。
とりあえず、曲を選んでみるだけで驚く!
アーティストの楽曲が使用できる。テクノにロックにトランスもある…。
YouTubeの自分のアカウントにアップロードできる仕組みになっていた。
しばらく、触っていて、ようやく使い方がわかった。 なによりも、車が当たるというモチベーションよりも、映像をリミックスできて、その場でYouTubeにアップロードできるという展開が気に入った。
まだ締め切りに時間があるし、もうちょっと研究してからチャレンジしてみよう。
ボサノバに変えて、右のエフェクトもテストしてみたら…
こうなった。
モノクロ、ミラー、タイリング、楽しいなあ…。
音楽が良いと、映像のリミックスも楽しい。しかも、短いのでちょっとした時間でも映像のリミックスが体験できた!
http://www.youtube.com/watch?v=fUIW3cNboUA
このキャンペーンのすごい理由は…。
1. CPCやCPMなどのネット広告の指標ではなく CPI (Click Per influence)というバイラル力を活用していること。
ネットの世界だけではなく、知人に思わず紹介したくなるというコンテクスト力。
始めると、最低15分くらいはIQの音楽と映像の世界に接しているので、このクリック換算での広告コストは異常に低くなるだろう。ユーザーの滞在時間なども、ログで分析できるだろう。
2.映像や音楽をYouTubeにダイレクトにアップロードすることによって、違法ではなく合法的なYouTubeの使い方を提案。 YouTubeをコントローラブルなメディアへと変えている点。
3.プロの作る音楽や映像をリミックスして楽しむ
1.5次創作の楽しみを与えてくれる。
プロ素材が後押ししてくれるクオリティアップは、CGMの力をさらに高めてくれそうだ。
自分の声や映像、写真も足していきたくなってきたけど、そんな人は、filmoにおまかせかな?
このVisual Mixや、コマーシャライザーのように、気合いの入った人でなくても、ちょっとインタフェースに慣れると、それなりに作品ができてしまうという
CGM力を高めていくというプラットフォームも必要かもしれない。
小学校や中学校の授業でUGCを教えるというのもありだろう。それが20年後の日本のクリエイティブに与える影響は少なくない。
作るまでの課程をQuickTimeで説明
iShowU でキャプチャした後、iMovieでカット編集し、それをYouTubeでアップ。
そして、できたのがこちら…。一初録りの緊張感があります。
先週、まったく別の知人二人から「NHK特集の沸騰都市シリーズ」の録画はないですか?と同時に声をかけられ、びっくりした。
見過ごした番組ほど視聴する事は非常に難しいからだ。
一週間前の番組はすべてSPIDER zeroに録画されているし、常に3台のハードディスクレコーダーがなんらかの番組を勝手に録画してくれている。
しかし、テレビを視聴するというよりも、HDDの容量が少なくなり、新しく保存ができなくなるから、消去するために視聴するという視聴スタイルになってしまった。
DVDやブルーレイに保存するということも行ってきたが、DVDのようなパッケージに保存したとすると、永遠に安心してしまい見なくなるという法則性が我が家にはあらわれている。
さらに、レンタルDVDですら、光学ディスクを、毎回出し入れすることすら面倒になってしまったほどだ。
ハードディスクの低廉化と共に、HDDへのゼンロク(全録)テレビ時代はもうそこまで来ている。
1994年から250万倍もHDD容量は増えている。すでにバルクのHDDでは1TBが8000円を切っている。つまり、1GBあたりのコストはたったの8円だ。
ブルーレイディスクも50GBの5枚パックで4000円でおつりくらいで安価になってきたが、1GBあたり16円だ。
これは、完全にHDDに残しておいた方が安くなる計算だ(4.7GBのDVDだと8円でちょうどHDDと同等である)。 残念ながら、まだバルクのHDDが増設できるHDDレコーダーは少ない。しかしPCであれば簡単だ。これからはHDMI接続が標準装備となるはずで、テレビ、いやテレビディスプレイとPCはますます近くなる。
つまり、ブルーレイに焼くよりも、HDDを増設して残した方がコストも安く、再生するハンドリングが楽になる現象があらわれてくる。Appleと東芝がブルーレイ市場に参入しない理由は、そこにあるのかもしれない。
おそらく、2010年南アW杯開催の頃には、HDDの増設可能な全録ビデオが多数登場していることだろう。その前に、録画率や再生率、番組のブログEmbed率なども測定する必要があるのではないだろうか?
そうなってくると、今やっているNHKオンデマンドやTBS無料見逃しサービスは意味をなさなくなってしまう。
有料でテレビ番組を見せるというよりも、新たな広告体験を生み出すプラットフォームをテレビコンテンツで早急に作る必要性があるだろう。
2008年12月、NHKオンデマンドが有料で開始された。
https:/
「今までの視聴率ランキングにあらわれる視聴とはまったくちがった視聴パターンが確認できた。欧米では、オンデマンドによって、翌週のテレビドラマの視聴率にも好影響を及ぼしている」とNHKオンデマンド室小原正光部長は語る。
有料放送であるNHKが、さらにオンデマンドで料金を徴収する部分については、「権利処理費用やサーバーの運用費などである」と同部長は語る。
http://
TBSは、2009年02月「TBSオンデマンド無料見逃しサービス」
http://
TBSは、広告挿入での視聴モデルを展開している。試験的ではあるが、先週、先々週などの人気ドラマをウェブで視聴でき、今週の放送に対しての番組宣伝が可能となった。
注目はCMが挿入型となっており、工夫されているところだ。ネットの特性では、テレビのように4本も6本もCMを流されると、見ていられない。約10分ごとにCMがたったの1本だけ挿入される。
これは非常にいいアイデアだ。しかしクリックしてスポンサーにリンクさせるというアイデアはなかった。
ただし、NHKは公共放送なので、民放よりも先に無料サービスを展開するわけには道義上いかない。やりたくてもできない。民放は民放で民放連の枠の中でのサービスのチョイだしでしか対応できない。少なくともないよりは、ましであり、成果をすべての民放で共有すべきだろう。
米国のHulu.com は、
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News CorpとNBC Universalが設立したテレビ業界側からのアプローチである。無料広告モデルで、テレビと同様のVODで視聴させている。
つまりこれは、個々のユーザーがHDDで全録するのではなく、HDDの容量を節約しているクラウドコンピューティング的な全録システムになろうとしている点に注目してほしい。
テレビ局がVODサーバー化すれば、みんなが同じ番組を録画する必要性はないのである。
お勧めや人気番組なども、自分とのマッチングも進化し、行動ターゲティング広告と連動していくことは目に見えている。
CBSも人気ドラマをでネット配信している。。
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もちろん、ABCでも…。
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Joost.com
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も専用アプリケーションではなくウェブブラウザで視聴が可能となり、iPhoneアプリケーションもすでに100万本以上ダウンロードされている。
※Joostについてはこちらも参考までに
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残念ながら、海外のテレビ局の配信の関係上、これらは米国内だけのサービスである(NHKのテレビ放送の海外版は無料で視聴できる)。
しかし、インターネットでVPNをPCでインストールして視聴することができる方法がある。
動画配信サービス「Hulu」の動画を日本から視聴する方法
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Hotspot Shield(PCのみ)
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という無料VPNソフトをインストールすれば、日本国内でも簡単に視聴ができてしまう。
国を識別するIPもVPNというネットワークでセキュアにすることによって、意味を全くなくしてしまえるのだ。ただし、無料VPNソフトなだけに、おびただしい広告とスローモーでヘビーな動画環境は覚悟が必要だ。無料ほど怖いものは実はない。
それでも、米国のサービスを疑似体験するには十分だ。リサーチにも十分に使える。iTunes storeでも試したかったのでWindowsにセッティングしてみよう。
インターネット技術は、いろんな今までの枠組みを思いもよらない方法のマッシュアップで変化させてしまう。すでに、国境というガイドラインそのものがウェブの世界では、無意味化してきていることを象徴している。
むしろ、これからは、「言語」による国境しか作れないと認識を改めたほうが良い。
米Yahoo,Incは、connected.tvでウィジットをテレビに搭載して、テレビ画面をスクリーンセーバー化してしまい、ディズニー ABCテレビジョングループのアン・スイーニー社長は、「番組をどれだけ見られているかで広告を売るのをやめ、広告をどれだけ見ているかで販売する」と方 針を変更した。
さらに、NBC Universalは、TAMi
Total Audience Measurement Index(統合視聴者測定インデックス)
http://
という新たなクロスメディアの視聴調査を実施しはじめた。
2008年北京オリンピックでこの測定によると、テレビだけよりも2割も視聴者が増えていることがわかる。
画像で見るとさらにインパクトがある。
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つまり、テレビはテレビだけでは、ダメな時代がすでに米国でははじまっているのだ。
CATVの中心の米国と地上波中心の日本のテレビは同じ環境ではない。
しかし、テレビ業界の価値を自ら高めるための、ネット活用を真剣に取り組まないと本当にマズいことになってしまうことだけは一緒だと思う。
テレビで朝日新聞社の報道がなされ、asahi.comを見た時には、記事がなく、報道がなされないのか?という、とても不安になったが、asahi.comで「朝日新聞社」で検索して記事が発掘できた。
良かった…。一安心だ…。
「本社5億1800万円申告漏れ 修正申告、関係者を処分」
http://www.asahi.com/national/update/0223/TKY200902230288.html
朝日新聞社は、東京国税局から08年3月期までの5年間(一部7年間)で、法人所得に約5億1800万円の申告漏れを指摘され、23日に修正申告して法人税約1億700万円を納付した。これに伴う加算税は約3100万円、うち重加算税は約2800万円と見込まれる。
東京国税局は、取材費の一部を交際費と認定したり、出張費の過大計上を指摘したりして、編集関連費のうち約3億9700万円を経費とは認めず、重加算税 の対象と認定した。このうち、京都総局が出張費などで計上した約1800万円については、カラ出張などによる架空経費と指摘した。
ネガティブな時ほど、自社のネガティブニュースを配信できるというメディアは当たり前だけど、安心できる。ただ、自社なのだから、自社の立場のコメントも欲しい気がする。客観的報道がジャーナリズムの基本ではあるが、主体者による主観報道もこういう時だからこそ欲しいものだ。
「本社」と表現しているところのみが主観視点である。
「社内はこの報道を受けて、神経がピリピリするほど緊張している」なのか、「一部の関係者をふくめ、明日は我が身と戒しめた」など…とあると、もっともっと新聞に対して、ジャーナリズムを超えた信頼感を増すことだろう。
元ライブドアで堀江氏逮捕の直後、ライブドアニュースが社内をニュースにしたことがある。
http://news.livedoor.com/article/detail/1657623/
これなどメディアを持つ社内ジャーナリズムならではの報道であった。さらに…、
堀江貴文氏の証言(下)、強制捜査の現場で
http://news.livedoor.com/article/detail/1674338/?rd
もまさに、真横でやりとりを聞いている気分になった。
ネット時代には、客観報道だけではない、当事者に近いライブでレアな報道も必要だろう。
不特定多数のネット掲示板だけでなく、SNSやミニブログというような人的な担保がある情報源も貴重である。友達の友達からの情報は、まったくの他人であるが、他人のような気がしないからだ。
友達の友達がアルカイダという日本の大臣がいても、何ら不思議ではない(笑)。
また、産経新聞サイトで2005年の「月とランデブー」というネガティブニュースを検索すると該当がなく、googleで検索すると、当時のボクのブログのみがヒットした。
http://blog.livedoor.jp/kandaknn/archives/50224133.html
ブログなどで記事が言及されながらも、引用した引用先が行方不明となると、その引用記事さえも価値が半減してしまう。また、これからのネット時代、検索されて記事が読まれることの方が、ますます増えてくることを忘れてはならない。
そういった意味では、同じ、産経新聞でもiza!の双方向の試みは心地よい。ただ、iPhoneの無料アプリ戦略は、ぜひともPCでも提供すべきだろう。新聞専用ブラウザは、ソフトウェアのキンドルになる可能性だってある。
ネットで新聞の記事が読めるのは、情報メディアとして非常に価値がある。しかし、期間が来るとネット上から消えてしまうというのは、ネットというメディアの特性には、とてもふさわしくない情報の提供方法である。消去するくらいなら、最初からアップロードしないほうが社会のためだと考えている。
コストをかけた記者を抱えて運営してきたからこそ、新聞の情報の価値がある。しかし、新聞配達店のビジネスモデルが、チラシを覆うパッケージとなり、通信社のサイトで明日の朝刊が、読めるようになってきた。
自分に関連ある情報を今はネットで検索しているが、それが「行動ターゲティング型新聞」、そうGooglezonが登場した時に、新聞の存価値があるのだろうか?
コストのかかる番組もテレビというメディアは、広告のみで運営してきた。特別な一社だけを除いて…。
しかしテレビの報道にも問題が残る。広告主との関係だ。
ビックカメラのネガティブニュースの際には、広告出稿に影響するのかどうか、テレビのニュース枠での報道がほとんど見られなかった。これはまさに、テレビ報道が死んだ日であった。
事実報道は事実報道、広告は広告と分離できなくなるほどテレビの台所事情は厳しくなってきているからだ。
公共の電波を使用する役割と経営のバランス感覚は重要だ。
2006年07月25日の宮嶋社長による「9つのビックカメラ企業行動憲章」の一つ、コンプライアンスの徹底があったにもかかわらず事故は防げなかった。組織は生き物で、人間が運営しているからこそ、必ず事故は発生する。新たなコンプライアンスを徹底していくことが課題のひとつだ。
組織における錬金術を内部の弁護士や会計士だけではなく、法人専門のコンプライアンスを見極める機関がそろそろあってもいいのかもしれない。抜き打ちでバックリと徴税するのが目的でなければ…。
現在、監理銘柄指定にありながらも、ビックカメラの店頭でのサービス意識も高く、株式市場の評価も悪くない。
ビックカメラ<3048>
http://stocks.finance.yahoo.co.jp/stocks/detail/?code=3048.t
また、メディアではあまり言及されない、いやできない「トヨタ 奥田発言」で検索すると、29,000件ものエントリーがヒットする。広告主が心情で発言するのは自由だが、影響が強すぎた。その場にいた記者が29,000件もにインフルエンスするとは奥田さんは、思えなかったからだろう。
政治家も、冗談のひとつも言うと辞任に追い込まれるほど、その場の空気だけでなく、いろんな場所の空気を読みながらしゃべらなくてはならなくなり、人間味がなくなる。麻生首相もそのあたりに長けているという評価だったが、今度は何をミスするかと虎視眈々に狙われると何もできずにつまらない福田首相と、どこも変わらなくなってきた…。
速報のテレビ、事実検証の新聞、専門特化する雑誌、それらのすべての要素を受け持ち、かつ個人が積極的に発言ができるネットの可能性は、まだまだ高い。テレビや新聞、雑誌、ラジオ、それのメディアのプラットフォームとしてもネットの可能性を模索したいものだ。
ようやく広告業界もネット広告に本気で注目しだした。いや、せざるをえなくなってきた。
マスコミ4媒体の場外から、ナンバー3からナンバー2を狙うポジションにはいったからである。新聞との差はわずか1293億円。インターネットが新聞を追い抜くのには、あとわずか1年あまりを残すばかりだろう。
新聞はそれを見るだけでなく、紙というパッケージにこだわらず、例えば、液晶テレビへの有料配信、検索込みの新聞購読料金、個人の指向がわかるブラウザ配信、写真記事などのembedなどと、できることはいっぱいある。
ネット新聞記事も、ようやく西暦が4桁で表記されるようになってきた。今だに後で検索されることを想定していないフォーマットも多い。日経ネットでは、「○日」という表記で、その記事が何年の何月なのかがURLを見て類推するしかないのは、あとで大変だ…。
ネット事業の場合、特に大手のパブリッシャーは、ここは短期的な視点ではなく、超長期的な視点でビジネスを考える必要があるだろう。
50年後、100年後も記事を検索する日本の子孫たちがいることを念頭においてほしい。
短期的なビジネスモデルの追求よりも、ネットでいかに利用されるかという潤沢経済思考が、この世界同時不況な時だからこそ必要だ。過去の新聞社は不況になればなるほど頼りにされてきたからだ。
このまま、ズルズルとインターネットに追い抜かれて斜陽産業の道を歩のか?それとも大英断をくだせるのか?
最終的に、より多くの人に読まれ、活用され、引用され、言及されていることによって新聞の評価は歴史的に決まってきている。
19世紀のハーストやピュリッツアーの時代にインターネットがあったら、どんな新聞の歴史になっていただろうか?ハーストやピュリッツアーの視点で、インターネットというメディアに真剣に取り組んでほしい。
CNET Japan オンラインパネルディスカッション
100年に1度の不況といわれるなか、2009年の広告業界はどうなっていくでしょうか。パネリストの皆さんの意見を聞かせてください。
http://japan.cnet.com/panel/story/0,3800077799,20388702-10001374,00.htm#answer
「マスコミ四媒体」はもう死語!
広告業界側からの見え方だけでなく、広告主や媒体社、そしてユーザー側からの視点で見るために、資料を元にグラフをいくつか加工してみました。
マスコミ四媒体とネット、プロモーションメディアと大きく大別されています。
しかし、シェアを元に色分けするとこんな感じになります。
リンク
このシェアを見るだけでも、「マスコミ四媒体」別という発想そのものが、もう死語に近いのかもしれません。
近い将来、「マスコミ四媒体」は、ウィンドウズの「Cドライブ」や米国テレビの「三大ネットワーク」と同義語になっているかも(笑)。
プロモーションメディアの市場が、2兆6,272億円39.3%もあるからです。
新聞広告8,276億円の激減もありましたが、新聞をメディアとして使う、「折込」がプロモーションメディアとして6,156億円あります。
つまり新聞メディア関連は、1兆4,432億円もあるのです。さらにポスティングメディアとしてDM 4,427億円も加算すると、
新聞+折込+DM=1兆8,859億円となり、テレビ広告費1兆9,092億円に匹敵します。
そういう意味では、ポスティングメディア市場とかのクロス集計も大きなビジネスチャンスとして、考えられます。
その市場に、携帯メディアや薄型ディスプレイとPCをHDMIで結び、行動ターゲティングでアドネットワークの配信などと未来の端末サービスをインターネット技術で想定するのもCNET読者的にはありでしょう。
ポスティングされたメディア市場が、テレビと同等にあるのですから、ネット配信でテレビや携帯に送り込む、「巣ごもりメディア」やアウトドアの「アイボールキャッチメディア」などとカテゴリーは無限に考えることができそうです。
そこで今回の資料をクロスメディア広告として集計してみたのがこのグラフ
リンク
もはやマスメディアであるとか、プロモーションメディアであるかは広告主やユーザーにとっては、関係がなくなっています。
ゆえに、「マスコミ四媒体」発想は死語である。と考えたわけです。
広告主にとっては、この中のメディアをどのようにターゲット層に合わせてミックスしていくのかが重要でしょう。
そして、ユーザーであるボクたちは、これらのメディアでどのような購買行動を取っているのかを認識しておく必要があります。
視聴率やPV数やCPCだけではなく、ユーザーの購買行動率をクロスメディア集計で測定する必要がありそうなのです。
加藤さん
リンク
がおっしゃるように、今年の広告費はかなりヤバくなりそうですが、このグラフを見てください。
なんだか景気の潮のビートのようです。
悲観的にならずに、景気の潮目を2011年に見据えて、中長期的な視野の投資が必要かもしれません。
そして2009年は、ネット広告がどれだけ、プロモーションメディアの市場へ食い込めるかの投資の年であると思います。
CNET JAPANブログにも、この件について、書かせていただきました。
リンク
電通による、2008年日本の広告費が、本日、2009年02月23日発表となった。
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2009/pdf/2009013-0223.pdf
2005年 102.9% 6兆8,235o億円
2006年 101.7% 6兆9,399億円
2007年 101.1% 7兆0,191億円
2008年 95.3% 6兆6,926億円
と前年比で4.7%減少した。しかも、5年ぶりの減少。
媒体別に見ると、
テレビ 1兆9,092億円(95.6%) = スポット1兆435億円(93.1%)+番組広告8656億円(98.7%)
新聞 8,276億円(87.5%)
雑誌 4,078億円(88.9%)
ラジオ 1,549億円(92.7%)
インターネット6,938億円(116.3%)
=媒体費5373億円(モバイル913億円"147%" 検索連動1,575億円"122.9%")+広告制作費1,610億円(114%)
モバイル検索連動広告 170億円(200%)
衛星メディア関連広告費 676億円(112.1%)
プロモーションメディア広告費 2兆6272億円(94.2%)
資料をもとにグラフを作成
PDFでダウンロードできます動画版はこちら
このグラフでは、新聞の下降とネットの上昇がいつしか、すり変わることを予測している。しかし、新聞の場合は新聞の広告費8,276億円だけでなく、プロモーションメディアの折込の広告費6,156億円を加算して計算すべきなのかもしれない(押し紙も当然換算して)。すると新聞関連ビジネスは、昨年2008年は、実は、1兆4,432億円とテレビ1兆9,092億円に近づくレベルにあるとも考えられる。
1985年からの日本の広告費をマッピングしてみると、波打ちながらも90年代バブルを乗り越えてきた。このビートを予感すると2011年頃からまた上昇ラインのビートを描きそうだ。
シェアグラフで見ることによって、プロモーションメディアの巨大さに驚く。
すでに、「マスコミ四媒体」という言葉の意味が意味をなさなくなってきている。近い将来、四媒体とは、ウィンドウズのCドライブと同じ意味にしかならないのではないだろうか?
インターネット広告費6,983億円が、媒体費5,373億円と広告制作費1,610億円とに分けられ、さらに媒体費に検索連動広告費1575億円とモバイル広告費913億円となる。ディスプレイ広告その他は2885億円と換算できる。
インターネット広告制作費1,610億円がマスコミ四媒体のラジオ1,549億円を抜いているところも注目だ。
さらにインターネット広告制作費はインターネット広告の23.0%と、テレビ広告に占めるテレビCM制作費の10.3%とシェア的には抜き去っている。
これは昨年も同等の傾向が見られた。
http://japan.cnet.com/blog/knn/2008/02/22/entry_25005436/
日本の広告費を、テレビ1兆9,092億円よりも7,180億円も上回るのが、プロモーションメディア広告費の2兆6,272億円である。
新聞の折り込み広告費は6,156億円あり、インターネット広告費6,983億円と並ぶ。続いてDM 4,427億円。どちらも家庭や職場の郵便受けに届くメディアだ。
ポスティングされるメディアと考えると、1兆0,583億円の規模と考えることもできる。
さらにフリーペーパー3,545億円は、郵便受けではなく路上で配布される。これらのメディアの合算は、
1兆4,128億円となる。
新聞8,276億円と雑誌4,078億円を合わせて1兆2354億円を1,774億円も抜く計算だ。
意外なところで、電話帳広告が、まだ892億円ある点だ。
タウンページ全国285版で約5600万部(2008年3月末)
ハローページ全国788版で約5500万部(2008年3月末)
タウン&ハローページ 全国37版で約260万部(2008年3月末)
合計で日本全国で年間 1億1360万部配布されている(とされる)日本最大のフリーメディアだ。
しかし一冊あたりの広告費は単純計算では785円となる。あれだけのものを配布しているのだからすごいビジネスモデルといえよう。しかも、NTT一社がたたき出している数字だからすごい。
ネットに依存しない層が利用活用していると考えることにしよう。
今回のデータをもとに、こちらで構成したのが、この2008年のクロスメディア広告費。
もはや今後はネットをツールとしたクロスメディア化がさらに進化し、屋外広告やPOP広告に、デジタルサイネージやデジタルフレームが登場しはじめ、どこからがネット広告でどこからがサイネージなのかの従来のメディアのパッケージごとの枠組みが難しくなりそうだ。
アドネットワークの媒体は、クロスメディア化していくことだろう。
もっと想像力をふくらませてみると、新聞に替わるフリーペーパーが、販売店の折り込みを挟みだし、新聞屋さんが、フリーペーパーを宅配したりすると、カテゴリー分けはさらに難しくなるだろう。
または専門化した雑誌がDMと一緒になるというようなプロモーションメディアもクロスメディア化しやすそうだ。
こうやって並べてみると、ラジオの広告と電話帳広告が並ぶというとラジオも、まだまだ頑張れそうな気がする。衛星メディアは電話帳に負けているのだ。
カテゴリーと対前年比の対比が主な、電通発表であるが、グラフに置き換えてみることによっていろんなメディアの未来が予測できる。
また、いつもお世話になっているSurveyMLの管理人さんも秀逸なグラフを公開中。3ベインのブログであぶれているが、リンク先をたどってほしい。
※一部、プロモーションメディアの数値にミスがありご迷惑をおかけしました(2009年02月25日23:45修正)
1985年〜2008年時系列データによるグラフ
For SurveyML 2009.2.23, Masashi Hagiharaさんのグラフも参考までに


TVのコマーシャルで、ハウス食品<2810>の「ハウス めざめるカラダ 朝カレー」を見た。
(1)朝食に丁度よい茶碗1杯分(約150g)のあつあつごはんに、本製品を温めずにそのままかけるだけ(注)で、手軽に早くおいしく食べられます(1袋にカレー75g入り)。
注:寒い時期など、温度が低い状態で本製品が保存された場合は、よりおいしくお召し上がりいただくため、本製品とごはんを温めていただくよう、おすすめしております。
(2)味覚が敏感といわれる朝にあわせ、スパイスや辛味を控え、植物油脂を使用した、“朝においしい味わい”です。
(3)朝に摂りたい素材(フルーツ・野菜・ヨーグルトなど)をバランスよく配合しました。
朝から、カレー?と思っていたけど… これはきそうだと思い、kizashiで確認。急激に言及されている。
JCAST NEWSの2月19日の「脳にスイッチオン 「朝カレー」流行の兆し」報道が「朝カレー」ブームに貢献しているようだ!
また、記事では「mixiに「朝カレー部」登場、Youtubeには「朝カレーの歌」
」紹介されている。
YouTubeの朝カレーの歌
は、なかなかいいキャラクターの人が登場!これはチャンネル登録、おや、登録済み!だった、なんと、豆乳アロエのsachioさんではないか!この人「勝手広告」業界では注目な人です!しかし、153回の再生回数なので、決して朝カレーの歌がブレイクしているわけではない。今後のブレイクは期待できます!
mixi のコミュニティ「朝カレー部」コミュニティは、まだ23人だったので、24人目になってみた。しかし、コミュニティで24人というのは、ニュースで、報じるほどのことではないが、JCAST NEWSのインフルエンス力に驚く。
奥薗壽子さん ブログも気になって読んでみた。
2009年02月01日
http://www.nabekama.jp/
考えてみれば、夜食べた、カレーを朝食べればいいだけなのだが、イチローが毎朝食べているとか、受験にいいとか、みのもんた的な付加情報が与えられると、試してみたくなるから、不思議だ。
これは簡単だ! ハウス食品のお茶碗一杯分のカレーというアイデアも見事!
朝パン派から完璧に、朝ご飯派になって午前中の使いかたが変わった気がする。
お昼ご飯も軽くすむというか、お昼がなくても実は、平気なくらい朝ご飯をしっかり食べている。
朝バナナ、朝キウイ、朝カレー
「朝」というキーワードをつけるマーケティングもいいのかもしれない。
朝専用の缶コーヒー「ワンダモーニングショット」も、記憶に新しい。かつては、朝シャンプーで「朝シャン」なんてものもあった。
「朝ブログ」「朝専用ウェブ」「朝風呂」「朝勉強」「朝取材」「朝英会話」うーん、ちょっと朝早すぎて、頭がまわっていないかも…。
ただ、朝というコトバをつけるだけで価値が生まれる製品やサービスはたくさんあるかと思う。
メインのビデオカメラはやはり、まだまだDVテープのCanon iVIS HV-30だ。
キャプチャして編集しても素材はDVテープに残っているので、永久保存となっている。
当然、ハイビジョンで撮影しているので、あと数年は大丈夫だろう。
とはいっても、毎日持ち歩いているわけにはいかない。そんな時のカメラがXacti CA-8だ。
マイク入力は使えないけど、防水なので、サーフィンビデオが撮影できる。
音声が必要な時は、EDIROL R-09を使って編集でCA-8の音と入れ替えると、すっごくいい音になっている。撮影時にカチンコ変わりに、指パッチンして、R-09とCA-8のタイミングあわせておくと、編集時に便利!
最近はEye-Fiカードを挿入しているので、写真はすぐに、事務所に戻ると、iPhotoやFlickrなどに勝手に自動アップロード。
これはもう便利すぎ!! 一度体験してみると病みつき…。
EOS 50Dでも使いたいので、CFカードのアダプタ物色中…。 しかし、いいのがない…。たかがアダプタなのに…。50Dの連写機能を活かし、SDHCにも対応してほしい…。アダプタの相性もあるそうだ。メーカーは保証しないし…。一眼レフ用のCFカードサイズでの「Eye-Fi Pro」というような製品の市場はあるはずなのに…。
アメリカでは、動画の自動アップロードが可能になってきたので、早く日本でも対応してほしい!
講演でしゃべっている人の映像がそのままYouTubeへ…。
これはもうすでに画質がどうのこうのという問題ではない…。
もう、ビデオカメラが無線LAN環境で配信できれば、湾岸戦争時のパラボラアンテナを搭載したCNNのピーター・アーネット記者と同じようなことができそうだ。
かつては、ビデオ、パラボラ、衛星、編集室、テレビ局、電波と巨大なシステムが必要だったが、これからは、ビデオカメラ、Eye-Fiカード、YouTube 以上!の時代だ。これはすごいことが起きるよ!絶対に。
ただ、ビデオカメラは、とっても便利になってきたけど、手を使っている時はつかえない。
Webカムのようにこちら側ではなく、手元を撮影したい時がある。
料理を作りながら、1人でビデオを撮ったりするのはとても大変。また、撮影の許可が出そうにない場所でも資料的にはどうしても撮りたいと思う時がよくある。
Amazonでこのサングラス型マイクロSDムービーカメラを見つけてしまった。
それが、このeye Movie GDV180だ。
ちょっと…考えてたが、このサングラスでビデオカメラになるというアイデアは、いろんなメーカーに提案しては採用されなかっただけに、悔しい!というよりも、うれしすぎるほどだ。
値段が高いのか安いのかわからない微妙な値段だけど、ここは新しいビデオカメラのジャンルとして投資してみることにしてみた。
メーカー名も聞いたことがない。ちょっと昔のスパイグッズのノリだ。
いや、こういう機器でニーズのある市場を作り、日本のメーカーにも作っていただきたい。
XactiのDMX CA-8が最安値で24700円という時代だから、15,601円という価格は、それなりの価格だと思う。
ただ、アマゾンのコメントを見ても、ちょっと? なニュアンスなのだが、Amazonプライムだと、本日届くというので、購入!
なんだかとても待ち遠しいぞ!
いつもDIMEはネットカフェで拝読させていただいているが、今回の特集「仕事ができる人のノート12のアイデア」を保存しておきたく購入。
表1の折りたたみ広告もすごい!

表1を開くと別表紙が登場!
auの3Dケータイの広告。これも一度auショップに見に行こう!
むしろ、桜井さんのギャラはDIMEのパブリシティなのか、auの広告なのかによって、大きく変わるところが気になる。
P.67には、アラミスのラボシリーズの試供品が添付。
雑誌は、サンプル添付メディアにもなりえると思う。
缶ビール付き雑誌とか、カップヌードル付き雑誌とかできないものか?
冷蔵庫に冷えて雑誌がならんでいたらすごいと思うけど…。
さて、本題の仕事ができる人のノート12のアイデアだが、枕詞の「仕事ができる人」ってつくだけでなぜか売れているジンクス、いや法則があるようだ。
仕事ができる人の…本 というタイトルがついた本が山のように出版されている。
ここは、マーケティングのセオリーでいろんなものに
「仕事ができる人の…」をつけてみるのも製品開発にはいいいのかも。
「仕事ができる人のノートパソコン」
「仕事ができる人の携帯電話」
「仕事ができる人の万年筆」
「仕事ができる人の電卓」
「仕事ができる人の机の上整理術」
あまり直球すぎて、おもしろくない。
「仕事ができる人のカツラ」
「仕事ができる人の花粉マスク」
「仕事ができる人の水虫薬」
「仕事ができる人のコンドーム」
おもわず、マツモトキヨシにあれば手にとってしまいそうだ。
ただ、「ノート12」のアイデアでは誰も手にとらないのだろうか?
P.28-41までのカラー14ページ特集。
参考になったのは、1軍ノート、2軍ノートと使い分けておられる博報堂ケトルCEOの嶋 浩一郎さんのノート
全ての情報にカテゴリーなどを分けずにンアバリングしていく方法。2軍ノートから1軍ノートへ整理して書き写す作業をおこなっているそうだ。
そして、次には、パワーポイントスライドを作る前にA4用紙を16分割した紙に手書きするというキリンビールの山口洋平さんのノート。
これも即、みならってやってみたいと思った!
なんといってもこんなノートが取れると最高!と思うのが、イラストレーターのアラタ・クールハンドさん 絵に描いて客観的にみてみるそうだ。
その他、放送作家・脚本家の小山薫堂さんのノートや

ベストセラーとなった「情報は一冊のノートにまとめなさい」の奥野宣之さんらが登場。
他人のノートは、アイデアに満ちていますね。とっても、今号のDIMEは参考になりました!
ニコニコ動画ではMADムービーが当然、登場する。
ビールをつぐSEでこれだけ、酩酊ぶりが増長される
海外メディアのつっこみも…正直な感想だろう。言葉を超えても伝わっている。
しかし、民主党からの質問について、ユーザーコメントがだんだん変わってくるところに注目。 有利な立場である野党の質問が、酒にこだわりすぎることによって、嫌みな質問へと変化していくのに嫌気がさしてきているからだろう。
国会の質問時間が、結局「酒を飲んだか?」だけの質問しかできない点で民主党の評価を下げてしまったようだ。
今回の事件、中川大臣にとっては、致命的な失態となってしまった。
国民、いや全世界中がアルコールによる酩酊と判断する中、あくまでも風邪薬と疲労で答え続ける儚さが痛々しい。
昔の政治家だったら、「閉会してから酒を飲んで交流して何が悪い!」と記者の口を封じていた状態かもしれない。それくらいの開き直りでも、今の危機を回避することが職務だろう。
しかし、今は動画でこうやって共有される時代。生放送で見ていなくても、こうやって再生される。
この経済危機の段階に、こんな形で大臣が辞任に追い込まれることそのものが、政治家をますます萎縮させていくのかもしれない。メディア向けのポーズばかりを気にするパフォーマンスばかりに注力を注ぐようになってしまう。
テレビというメディアは、政治家の今までのすべての活動を一瞬に葬りさる力を持っている。
事実を報道するのが、ジャーナリズムであるが、与党のオウンゴールばかりを報道され、選手交代ばかりでは、試合にならない。オウンゴールの選手でもチャンスを与えることによって、命をかけた働きをするのかもしれないのだから。
失敗した人をこきおろすだけでなく、エールを送って再チャレンジさせる松岡修造のような視点も少しは必要だろう。
2009年02月16日に公開されたZ会の「やる気ラボ」
これは、なかなかユニークなアプローチだと思う。
大学受験はフルマラソンと一緒。 お子さんはマラソン選手 親はコーチ 子供に最適なコーチングをしてあげられているか? という発想にたったサイト
Z会と言えば、勝手CMでも有名になるほどの、勝手CM容認企業の最先端だ。
http://www.youtube.com/watch?v=_X6ywvOGs0s
http://www.youtube.com/watch?v=K1igzKsyNk0
http://www.youtube.com/watch?v=pNVMm-hIRhI
そんなZ会がついに、社員を投入したもうひとつのCGCMを公開している。
つまり、
コンシューマー・ジェネレーテッド・コマーシャルではなく
コーポレート・ジェネレーテッド・コマーシャルなのである。
企業がユーザーに対して、ダイレクトにメッセージを送る。
男女の高校生以外の、出演者はすべてZ会の社員なのである。
社員登場系コマーシャルでは、かつては、100人乗っても大丈夫のイナバ物置や、ウェブでは、社員が飛んでいる永谷園の生姜部のサイトなどがある。最近では、リーブ21の岡村勝正社長などもよくみかける。
ユーザーが受ける印象は、タレントや俳優が登場するCMとちがって、企業の姿勢や社風が直接伝わりやすいと思う。また、製品をタレントや俳優のイメージを借りるのではなく、社員が登場することによって、等身大のイメージで表現することができる。
また、動画共有サイトが登場したことによって、動画配信のコストは限りなくゼロとなった。TVコマーシャルのリーチ力で、アテンションやインパクトを作り、動画共有サイトによって、フリーケンシーを高める。最も「検索フリーケンシー」という効果は、ネットならではのものだ。
最終的にユーザーのインテンションを高めてクロジーングサイトへという流れが重要だ。
今回のCGCMは、親の後悔が非常に伝わる。
社員の演技の微妙さも(笑)、本当の親のように見えてくるから不思議だ。これは従来のCMでは感じることのない手作り感であると思う。テレビで放映されても、かなり注目度はあるだろう。
手作り感の微妙な素のあるタイミングは、一部の隙もないコマーシャルを見慣れた人にとって新鮮に映る効果がある。
「もっと頑張ればよかった…」編
「社員が登場することで、制作費が安く上がるというよりも、こういうものを作成することで社員の気持ちが盛り上がる、盛り上がった気持ちは商材・サービスに反映され、お客さんにも届く、結果みんなが幸せになる。また、PRの原義”Public Relations”を考えれば、こういう広告のあり方こそが、お客様との関係作りの1つだと思っています」とZ会ウェブ担当者の寺西隆行氏は語る。
まさに、ひとつのPRの正しい姿だと思った。
制作は トライバルメディアハウス http://www.tribalmedia.co.jp/
イケダノリユキさん、
映像プロデュースに勝手広告のMovie Impactの神酒さん
(ネタだけチョンマゲという企画も展開中)
実際に出演するという責任を社員が実感すると、会社としてではなく、個人としての社会への責任にも及ぶことだろう。この効果は低くないと思う。また会社に対してモチベーションが低いと出演しずらい。
TVのオンエア中であれば、退社もできないなどという制約も発生するからだ。
自社特別サイトだけはでなく、YouTubeにも企業としてアカウントがあると、このようにEmbedして、話題に取り上げるボクのような人もいるだろう。
今回のコマーシャルビデオは、社員によって、メッセージ性も非常に伝わってきたと思う。
親から子どもへ、自己体験の回帰を複数の親によって、子供に納得させる。
Z会の場合、おそらく検索するユーザーは、親と子供の双方が想定できるからとても有効だろう。
そういった意味で親子のやる気というコンセプトはわかりやすい。
ただ、すぐに資料請求へナビゲートされるのは、非常にもったいない。
もう少し、やる気をあげてもらう必要がありそうだ。
受験生を抱える親子の心情とか…。コラムが数本あってもいいかと思う。今の状況だとサイトの滞在時間はかなり短い。もう少し、やる気をラボしたいところで終わってしまう。
「東大生のノートはかならず美しい」の太田あやさんのインタビューとか、国立、私立の学費を偏差値で換算するとかあると、お小遣いに反映されるとか…のヤル気に関するレポートが欲しい。
しかし、子供の受験期に、親業を廃業してしまったので、ボクには偉そうなことは何も言えないが…。
アメリカと違って、アナログ停波には、日本はまだ888日も余裕があると思われているようだ。
「あっちこっち地デジ」というコマーシャルをよく見かける。
「あっちこっち地デジ」なんて、自分だけが取り残されるのはイヤでしょうと考えているのが見え見えである。実は、意外にあっちこっち地デジでも生活に困らないからメッセージが到達しない。
さらに、「地デジヨシ!俺ツヨシ、」というメッセージも不可解すぎる。
つまり大半の人にとっては、日本のTaspoと一緒で、タバコを買うのが不便になってはじめてアクションすると安易に想像がつく。
テレビが映らなくなってから、大半の人は、はじめて動き始めるのだ。
また、これには、電波の希少価値や公共電波の有効利用という点を、しっかりと広報してこなかった責任もあると考えられる。ウワベのユーザーベネフィットばかり訴求してきた弊害でもある。
地デジでハイビジョンでキレイだとか、デジタルだからサービスが良くなるというだけで、メッセージは伝わっているのだろうか?一番伝えなければならない人は、ハイビジョンやEPGなどのサービスに必要性を感じていない人なのである。
例えていうと、ウチの父親なのだ。
ウチの父親は、テレビが映らなくなったら困るけど、それまではアクションを全く起こしそうにない。
もっと限りある電波を譲っていただくという必要性を訴求しなければならなかった。
これほど携帯が利用されるとは思ってもいなかったというべきだろう。
電波を譲るとどれだけエコにつながるかも教えてほしい。
テレビに電波を使わせるよりも、携帯や通信に使ったほうが効率が良い。
そのほうが電波でも、しっかりと儲けられる。そしてそれが、国益につながる。
という本音も出してみてはどうだろうか?
例えていうと、道路の区画整理をしたいので、立ち退きの協力をしてほしいというスタンスではないだろうか?
ウチの父親にしたら、「あっちこっち地デジ」は、「あっちこっち道路」と言われているのとまったく同義語だろう。その答えは 「で?」なのである。
道路ができると、交通量が増える、商売が儲かりまっせ!というメッセージが必要だろう。
実際には道路が広くなって、高齢者の往来がすっかり減ってしまったが…。
電波の区画整理の重要性をもっと訴求しなければならないのではないだろうか?
儲かった電波利用で、何をエンドユーザーに還元できるのか?
できなければ、わざわざ区画整理に協力する必要性を感じないというのが人情ではないだろうか?
空いた電波帯の有効活用して、ユーザーがどれだけ得をするのかというメッセージを今送らないと、アメリカの二の舞に成ってしまうような気がしてならない。
いよいよ明日、アメリカは、2009年02月17日を迎えることなる。
本来であれば、明日からアメリカは、アナログ放送が停波となるところだった。
しかし、アナログ放送の停波は、2009年6月12日までと、4ヶ月間だけ延期されることとなった。
これは、地上波でアナログ放送を視聴している低所得者と言われる人や、高齢者、地方の世帯の多くが配布された40ドル相当のクーポンを行使して、デジアナ変換コンバーターを購入していないことが原因による。
そのデジタル未対応世帯は、2000万世帯といわれている。
これで、テレビは2000万世帯の視聴者を失うことになってしまうからだ。
ビールのCMを見て、すぐにCOSTOCOで大量に安売りビールを買いに走ってくれる貴重な層だ。
この世帯があと4ヶ月でどれだけデジタルに対応できるのかが勝負となっている。
当然、B-CASカードなど刺さってなくて、これだから日本の場合もこの状況を注意しておく必要がある。
しかも、アメリカの場合は85%相当がCATVによる視聴だから、アナログ停波はもっと簡単と思われていたはずだ。また、40ドルのクーポンを送付してもこの現状は打開できていないことが事の重大さを物語っている。
CATVのデコーダーの先は、S端子だろうが、コンポジットだろうが、配線さえしてあれば、アナログテレビに映るので問題なかった。
それでも、「DTV Delay Act(デジタル・テレビ放送への完全移行を延期する法案)」を必要とするほど、40ドルのクーポンをまいたところで、テレビが見られなくなってから動きだす人たちだ。
テレビが映らなくなるのは困るけど、映っている間に考えるほどヒマではないようだ。
DTV Delay Act(デジタル・テレビ放送への完全移行を延期する法案)は、2009年01月28日、米下院で賛成258、反対168で廃案となったが、米上院で2009年01月29日に、再び再可決し,2009年02月04日に米下院を今度は、賛成264票、反対158票で通過し、2009年02月11日オバマ大統領がサインしたことにより、ようやく正式に延期が決定された。ドタバタでなんとか通過した法案だ。ハワイではアナログ放送は、すでに試験的に停波している。
米国では、延期法案の決定が遅れたこともあり、法的には停波は、2009年6月12日となるが、すでにアナログ停波のスケジュールで動いていた放送局で は、2009年2月17日でアナログ停波せざるをえないところが登場すると予測される。下院と上院を法案が、いったりきたりしている間にも、着々と停波の スケジュールは進行していたからだ。
3年前の2006年、米下院を、216票対214票と僅差で通った「DTV Act」は、まさに薄氷の上で決めた期限の法律だったわけだ。これが延期となることで問題は深刻化する。
FCC(連邦通信委員会)が、アナログ停波で空いたところを、700MHz帯商用スペクトラムとして、オークションをかけて販売していたからだ。
オークションで競り落とした企業が、4ヶ月間そのスペクトラムが使えない状況は、誰がどうやって責任を持つのだろう。
今回の米国の地デジ対策で、空いた700MHz帯をオークションの落札形式で募った。
オークションで権利を得た民間企業は莫大な費用で取得している。
・700MHz帯からEまで5つのブロックに分けて実施
・落札総額は過去最高の195億9242万ドル(1兆1959億円)
・Cブロックは、無線ネットワークの開放を義務づけるオープンアクセス制度
・Cブロック全10ライセンスのうち主要な6つを米Verizon Wirelessが獲得
Verizon Wirelessは今回のオークションに96億3000万ドル(9630億円)を費やした
・米Googleは、今回はどのブロックのライセンスも獲得できなかった。
・全1090ライセンスのうち、約69%にあたる754ライセンスが既存事業者以外の99社によって落札
・AT&TはBブロックを中心に細かい周波数ライセンスを買い集め、投資金額は66億4000万ドル(6640億円)
・米Qualcommの投資は10億ドル(1000億円)
明日、以降のアナログ停波になってしまった地域、それからの地デジ乗り換え組の動き、日本の2年先をかいま見ることができるようだ。
「Amazonで1円で本が売れるのは、配送料に、
こちらも、公正表示に抵触する恐れはあるらしい!!!!
おおお!!
どちらかというと、アマゾンよりもマクドナルドの方が、
正確には、
消費者センターの苦情相談とちがって、
公正取引委員会は内閣府の外局にあたる。行政委員会である。
公正取引委員会の組織図
http://www.jftc.go.jp/profile/
公正取引委員会では、年間1800件の申告があり、
http://ja.wikipedia.org/wiki/%
ということなので、確立的には、1/32倍。
つまり、申告書が出されると、
それを公取が動き出したという表現もできてしまうではないか!
企業はこんな、公正取引委員会に申告書をだすだけ(
「最後に情報提供ありがとうございました」
なんでも聞いてみるもんだ。
ちなみにマクドナルド アマゾンともに
「景品表示法」
http://ja.wikipedia.org/wiki/%
優良誤認(4条1項1号)
商品・サービスの内容が、事実と相違して、①
ちなみに申告書のフォーマットは自由。
ウェブサイトでフォームを作って、誰もが、
消費者保護の立場から。
しかし、これは公文書となるので、ネットではなく、
送り先はこちら
〒100-8987 東京都千代田区霞が関1-1-1
公正取引委員会 景品表示監視室
03-3581-5471(代表)
http://www.jftc.go.jp/
※
読者としては、
書籍は新品に限るという人でなければ、抵抗がないかもしれない。
また、ボクのように、
著者のはしくれとしては、
さて、Amazonで実際に購入したところ、1円といえども、
1円といえども、宛名をセロテープで貼り、
時給800円の人が、3分かかると、
そして、こういう疑問を抱いたまま、棺桶にははいれないので、
いつもの通り取材電話は、Skype経由なので、
聞くは一時の恥!
なんと、こういう儲けのカラクリがあったのだ。
【1】神田→Amazonに本代1円+送料340円で注文
【2】Amazon→出品者(青森の林語堂さん)
この場合、Amazonの利益は100円 本代1円は15%のマージンがとれない。
※14円以下の本代の場合Amazonは、15%
なるほど、Amazonは送料から100円儲けているわけだ。
※本代0円では販売できない
※1円だとリストの上位に表示される
【3】341円-100円=
【4】冊子小包(現在ゆうメール)大量割引で100~160円 (※400gまで)
http://www.post.japanpost.jp/
クロネコメール便なら80円~
http://www.kuronekoyamato.co.
【5】出品者(林語堂さん)の利益は、
【3】241円 -【4】160円=最低81円となります。
なるほど!利益は1円でなく、送料の努力で、
林語堂さんは、一冊あたりは、それほどの利益にはならないが、
クロネコメール便で送れば、161円と利益が増えるのですが、
80円の利益確保のためにトラブルが発生したほうが、
※あくまでも青森県の古書店さんのご意見
Amazon Primeでも、この分野(中古商品)
※青森の林語堂さん、
かつて、アメリカで、amazonを利用した時に、
ということで、
「Amazonで1円で本が売れるのは、配送料に、
という答えで、一件落着…かな…?
しかし、しかしだ。
なんだか、腑に落ちない。
この納得できないボクの理由をさがしてみた…。
やはり、「配送料」と明記されている金額340円から、
「配送および手数料」と明記すべきではないのか?
ウェブサイトで「クリックしてはいけない!」
なんて書かれると、ついつい思わずクリックしてしまう。
しかし、今後はクリックすることは、非常に危険になってしまうかもしれない。
「クリックしてはいけない」——Twitterで横行する手口
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/0902/15/news004.html
クリックジャキング Clickjackingとは、言葉どおり、クリック行為をジャックしてしまうということ。
悪意のあるウェブサイトへ誘因されると、ウェブサイトの画像やリンクをコントロールされてしまうというもの。JavaScriptと関係がないので、JavaScriptをoffにするなどの対応策が利かない。
さらに、Twitter などでは、長いURLを短縮できる tinyurl.com のサービスを採用しているので、レアなURLを隠す事ができるというので悪用される。
tinyurlのようなurl代替サービスも、転送先のurlが悪意あるサイトかどうかを自動判断する機能が必要になってきた。
セキュリティ技術は大事な技術だが、ほんの一部の悪意あるいたずらで、全体のパフォーマンスが落ちてしまう。セキュリティ技術も、守りのための技術であり、パフォーマンスをあげる方向には決して貢献されているものではない。
今後も、ムーアの法則でCPUパワーが18ヶ月ごとに2倍になっても、セキュリティパフォーマンスにかけるパワーも増えていくだろう。
すると、ムーアの法則で活かされている本当のパフォーマンスを計る方法も必要だろう。
ムーアの法則よりも、メトカーフの法則のほうが影響を受けているか…。
CNN.co.jpによると
http://www.cnn.co.jp/science/CNN200902150013.html
英保健省のアリソン・スチュワート博士は、
と語る。
今後は、「Wii Fit効果」で高齢者の健康促進やリハビリなどにも動きが出てくる可能性が高くなるだろう。
また、2011年度の新学習指導要領「小学校5.6年の外国語学習の必須化」を前に京都・八幡市の小学校では、英語教育にニンテンドーDSを使うという。
http://mainichi.jp/select/biz/news/20090127k0000e040068000c.html?link_id=TT005
ソフトは「陰山英男の反復音読DS英語」
「ニンテンドーDS効果」は、中学3年の英語の授業で5ヶ月で語彙が平均4割アップしたと報告されている。
ニンテンドーは近い将来、ゲーム会社ではなくなり、ニンテンドーというブランドだけになるのかもしれない。かつて、「 Apple computer,Inc.」という会社があったが、今では、iPhoneやiPodを作っている「Apple Inc.」となっている。
ニンテンドーは、ゲーム機ではなく、学習教育機器や医療端末メーカーにもなっていく汎用デバイスのメーカー「ニンテンドー」というブランドに変わっていきそうだ。
しかし、生まれた時からニンテンドーがある暮らしの中で、先生や医者の立場は大きくかわっていくのかもしれない。特に小学校の先生の場合は、授業は、ニンテンドーの使い方を教えるインストラクターになってしまうのかもしれない。
学習の効果だけでなく、それらが及ぼす、教育システムやデジタル機器依存の世代の今後の影響も同時に研究する必要があるだろう。